高瀬矯正歯科では、患者様に分かりやすい料金設定に努めております。ご不明の点がございましたら、お気軽にお問合せください。
下記表の料金は、全て税抜き価格となっております。
矯正料金（㊟下記料金はすべて消費税別の料金です）
Ⅰ：本格的矯正治療（片顎のみの治療の場合は６割になります。）
| 内容 | 料金 |
|---|---|
| 検査・診断料 | 50,000円 |
| 叢生または空隙（一般矯正） | 軽度550,000円／中等度600,000円／重度650,000円 |
| 前歯部開咬症例・上下顎前突症例 上顎前突症例・下顎前突症例 |
a）軽度600,000円 b）中等度650,000円 c）重度に近い中等度（*1）700,000円 d）重度（*2）750,000円～ |
| リンガル（舌側）ブラケットによる治療 | 上顎650,000円／下顎600,000円 難治療（*1または*2）はプラス料金を頂きます。 |
*1：極端な叢生や骨格、2歯以上の欠損、埋伏等
*2：様々な問題がミックスされている場合
※セラミックブラケットは、１歯につき5,000円プラス。
その他に、治療終了後に保定装置代30,000円。
（ソフト：10,000円、タング・ホーレー：15,000円、パッド付：18,000円、上リンガル：20,000円、下リンガル：20,000円）
※※GMD装置は、プラス50,000円
※※※診断前や診断時点では予想されなかった、埋伏歯の開窓後のコントロールと欠損スペースのスペースクローズは成功報酬として一歯50,000円～
管理料について
月ごと初回3,000円……Ⅰ－①、②a)、b)、Ⅱ、Ⅲの場合。
月ごと初回5,000円……Ⅰ－②c)、d)および③（上顎のみリンガル）の場合。
月ごと初回7,000円……Ⅰ－③[上下顎リンガルまたは②d)の上顎リンガル]の場合。
※※※※いずれの場合も同月2回目以降無料
Ⅱ：一期治療
| 内容 | 料金 |
|---|---|
| 検査料 | 50,000円 |
| 一期治療（*3） | 300,000円～450,000円 |
*3：一期治療：歯列拡大（2-2,2-2）の配列、上顎成長促進（抑制）、下顎成長促進（抑制）など。
※※※※一期治療の中で犬歯のスペースづくりを行う場合、プラス50,000～100,000円
Ⅲ：インビザライン、アクアライナー等、取り外し式装置による治療
| 内容 | 料金 |
|---|---|
| 検査料 | 50,000円 |
Ⅰの①、②の唇面からの治療費の料金設定プラス200,000円
Ⅳ：顎関節治療
| 内容 | 料金 |
|---|---|
| 検査料 | 50,000円 |
| スプリント治療 | 100,000円～ |
㊟上記料金はすべて消費税別の料金です。
矯正料は、「金利なし」「分割手数料なし」での分割でのお支払いが可能です。
- 矯正料は、治療に応じて分割でお支払いいただけます。金利、分割手数料はかかりません。
- 追加料金は一切かかりません。（装置の紛失や破損、治療方針の途中変更による装置代等に関しては例外になることもあります。）
矯正料の分割でのお支払い
- 一期治療(～小４頃まで）から始めた場合、最高支払期間は4年、最高48回の分割払いが可能です。
- 中学生以降（永久歯萌出完了頃）や成人から始めた場合、症例によって異なりますが、おおよそ2～3年でのお支払いとなります。分割回数は、24～36回が目安です。
矯正料600,000円、48回払いの治療の場合
【月々矯正料】12,500円＋【管理料】3,000円、つまり、月々15,500円～でのお支払いが可能です。
| 当院での分割払い（税別） | Ｍ銀行でのカードローン | |
|---|---|---|
| 年利0％ | 年利14.5％ | |
| 1回目 | 12,500円 | 16,546円 |
| 2回目 | 12,500円 | 16,546円 |
| ： | ： | ： |
| 48回目 | 12,500円 | 16,562円 |
| 累計 | 600,000円 | 794,224円 |
銀行カードローンを利用したケースと比べると、1カ月で4,046円、トータルでは194,224円、お安く治療を終えていただけます。
お支払い方法について
- 治療経過に応じて、当院に直接、分割払いでお支払いいただけます。患者様の金利・分割手数料のご負担は一切ございません。
- 分割方法については、医療控除やボーナス月など、患者様のご都合に合わせて、ある程度自由に決めていただけます。
- お支払いは、窓口での現金払い、もしくは銀行振り込み（手数料患者様負担）となります。
※１．２のメリットから、高瀬矯正歯科では、クレジットカードの取り扱いがございません。
医療費控除について
矯正治療費は、医療費控除の対象になります。ただし、対象外のケースもありますので、詳しくはお近くの税務署にお問合せください。
